24時間体制でのケアが必要なケースもある介護の現場。介護サービス利用者が安心して生活を送れるよう、介護職には夜勤という働き方があります。その仕事内容や業務形態、メリット・デメリットのほか、夜勤専従の働き方についても紹介します。
24時間体制でケアが必要なケースもある介護の現場。介護サービス利用者が安心して生活を送れるよう、介護職には看護職と同様に、夜勤という働き方があります。
ここでは、介護職の夜勤という働き方について、仕事内容やメリット・デメリットなどの実態をまとめました。併せて、夜勤専従という働き方についてもご紹介します。
入居型の介護施設や、24時間体制で夜間対応型の訪問看護サービスなどを行っている場合、夜間勤務は必須です。
まずは、介護職の夜勤の仕事内容と業務時間について見ていきましょう。
介護職の夜勤は、夜間も利用者がいる施設(特別養護老人ホームやグループホーム)や、お泊りデイサービスを実施している施設などで必要とされています。
仕事内容は施設ごとに異なりますが、基本的には利用者の就寝前後から起床前後までの生活介助がメインとなるため、入浴介助やレクリエーションなどの業務を担当しない場合が多いものの、夜間の救急時の対応などを行う可能性は出てくるでしょう。
施設によっては、利用者の就寝後の巡回業務をメインとするところもあります。その場合、職員が仮眠室で休憩できるように配慮している施設もあります。
業務時間も施設によって異なりますが、日本医療労働組合連合会が2018年に行った「介護施設夜勤実態調査」では、「2交代制」の入居施設が約9割近くを占め、「3交代制」が約1割でした。
なお、夜勤の勤務回数には法的な制限がないため、担当する職員の人数などによって夜勤の頻度は変わってきます。
夜勤の業務時間の区切り方である「2交代制」と「3交代制」の詳細は以下のとおりです。
介護の現場には、欠かすことのできない夜勤という働き方。では、夜勤で働く場合のメリットとデメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。
介護職には、夜間の勤務シフトだけに入る「夜勤専従」という働き方もあります。ここでは、夜勤専従の介護職の仕事内容や、メリット・デメリットなどをまとめました。
夜勤専従の場合、施設利用者の夕食から朝食までの生活介助がメイン業務となります。また、早番の職員や日勤の職員への引き継ぎも行います。
夜勤は日勤に比べて、1日の勤務時間が長くなります。そのため、「1日の勤務時間は8時間を超えても、1週間の合計勤務時間は40時間以内」という変形労働時間制となります。
一般的には、夜勤専従の場合は夕方から翌日朝までの勤務形態であるところが多いようですが、拘束時間が16時間を超えると「2日分勤務」とみなされます(日本医療労働組合連合会「2018年介護施設夜勤実態調査」によると、16時間以上の夜勤を実施している施設は7割近くに上る)。そのため、勤務日数は月に10日前後となり、日勤よりも少なくなる場合もあります。
反対に、22時から翌7時など「8時間+休憩時間」のような勤務形態の場合は、日勤と同様に「1日分勤務」とみなされます。この場合は、夜勤専従であっても日勤と同じく月に20日前後の勤務日数となるでしょう。
夜の時間帯を専門に働く夜勤専従。では、そのメリット・デメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。以下にまとめました。
夜勤や夜勤専従という働き方には、メリット・デメリットがありますが、メリットを上手に活かしながら、日々の体調管理や職場選びでデメリットをカバーすることができるでしょう。
自分の希望するワークスタイルや生活リズムについて振り返り、無理のない範囲で夜勤を取り入れていくことをおすすめします。
介護アンテナ編集部Kaigo Antenna Editorial Department
プロフィール
株式会社ベネッセスタイルケア運営の介護アンテナ。編集部では、ベネッセの25年以上にわたる介護のノウハウをはじめ、日々介護の現場で活躍している介護福祉士や介護支援専門員(ケアマネジャー)、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの高齢者支援のスペシャリストたちの実践知や日々のお仕事に役立つ情報をお届けします!
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